8ちゃんのニュースのツボ
訪問すると気分がスッキリするブログです。 いろんな出来事を正義の味方8ちゃんが独自の目線でバッサリ斬ります。
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DATE: 2014/01/17(金)   CATEGORY: 未分類
「普通」という幸福
1995年1月17日午前5時46分。
6437名の尊い命を奪い、4万人を超える重軽傷者を出した阪神・淡路大震災は、19年目の同じ日を迎え、今なお3名の行方が見つからない。

この日のメディアは、この大惨事を「忘れてはいけない。」、「風化させない。」といった論調で溢れている。
東北大震災では、防災への想定概念が「予想を超えた」という安易な言葉でごまかされるなど、阪神・淡路大震災の教訓があまり生かされていなかったものの、被災者に対する支援やボランティア活動の組織化など、この阪神・淡路大震災の経験が生かされた面もあった。
私達は、経験した大惨事を明日に生かすという意味では、原発神話の崩壊とともに、決して忘れてはいけないことだろう。

しかし、一方で、愛する家族や恋人を失ったあの大惨事から立ち直れず、一刻も早く「忘れたい。」人たちも沢山いることに私達は配慮していかなければならない。
自分の記憶の中から、一刻も早く消し去りたいのに、いつまでも脳裏にこびり付く不幸な想い出もあるのだ。

そして、何よりも大事にしていきたいことは、何気ない日常が一瞬で消え去った経験をもった私達だからこそ言える、普段は感じない「普通の暮らし」という幸福が身近にあることだろう。

日本は、2014年の新しい年を迎えた。
日本の新聞は、日本経済復権の兆しを期待する記事など、明るい話題が大半を占めるが、今、このとき、世界中で20以上の地域、20億人以上の人たちが武力紛争に直面しているのだ。爆弾などのテロを含めるとその地域はさらに拡大するだろう。

南スーダンでは、19万4000人が避難民となり、その数は増え続けている。
中央アフリカ共和国にいたっては、93万5000人が自宅から避難しているが、この数は、国民全体の7人に1人なのだ。

アジアでもミャンマー西部のラカイン州南部の町サンドウェイで、住民同士が宗教上の理由から、武力衝突となっており、現在までに10万8000人が家を失っている。
フィリピンミンダナオ島やマリの紛争でも、13万人、47万人がそれぞれ避難を余儀なくされているのだ。
そして、シリア、パレスチナといった中東では、殺戮が何年も繰り返され、その他の地域でも紛争により撒き散らされた地雷の犠牲者が後を絶たない。

こんな紛争に明け暮れる地域のニュースが、日本ではあまりにも報道されない。
そして、今、私達は蛇口をひねれば、当たり前に出てくる水のような「平和」に慣れすぎてはいないだろうか。
70年前の戦争で当時の人口7100万人の4%を越える320万人を犠牲にし、その何倍もの人を怪我や後遺症で苦しめた戦争でたどり着いた「不戦の誓い」を忘れてはいないだろうか。

「風化させてはいけないもの。」が私達にはもうひとつあるはずだ。

今、日本には何かを変えようとする大きな力が蠢いているような気がする。
それは、少し前までは、密やかに囁かれていたのだが、知らない間に、その声は、囁きから大きな声に変わりつつある。

「風化させてはいけないもの。」を私達は伝えていかなければならない。

子供達を2度と戦場に送らないために、私達は何をすればよいのだろうか。

19年目の、阪神・淡路大震災に寄せて。



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DATE: 2013/11/26(火)   CATEGORY: 未分類
なかったことにしておこう
国会は、今日(11月26日)にも特定秘密法を衆院国家安全保障特別委員会において可決する見通しだ。
野党内には審議不十分として継続して委員会における審議を求める声もあるが、なにせ、絶対多数の与党である。
与党理事が、委員長に採決動議を出せば、ホイホイと議決されてしまうのである。

この法案を審議している国家安全保障特別委員会の実質的な開催日数は16日間だ。
国粋色の強い産経新聞の世論調査でさえ、82%が「慎重に審議すべき」としている法案をこんなに短い審議期間で採決していいものだろうか。

国民がこの法案に慎重なのは、法案の軸となる「特定秘密」についての具体的な定義が不透明だからである。
法案の原文をそのまま引用すると、特定秘密とは「その漏えいが我が国の安全保障に著しく支障を与えるおそれがあるため、特に秘匿することが必要であるもの」ということらしい。

だから、具体的にどんな秘密やねん。

誰もが、よく分からないまま法案は粛々と成立に向かっているのである。

しかも、その「特定秘密」を扱う人間に対しては、「適正評価制度」とい名で、その周辺の人々の調査や管理が出来ることになっていて、その調査内容も「外国への渡航歴や、ローンなどの返済状況、精神疾患などでの通院歴…等々」と多岐に渡るというから、そんな秘密に関係する人に知り合いがいたら、まるで犯罪者のように捜索や取調べを受けるかもしれないのである。

さらに、その調査は、本人の家族や同居人にも調査が及ぶ(森雅子特定秘密保護法案担当大臣の委員会答弁)こととなり、国会議員でさえもその秘密に関与できないことになるらしい。

もちろん、国防上のトップシークレットを中国の美人スパイにペラペラとしゃべるような防衛庁幹部がいては困るし、ハッカーに原子力発電所のコンピュータへのアクセスパスワードをホイホイと売り渡すようでは困るのだが、このあたりは現行の自衛隊法や国家公務員法に「守秘義務」が課されているのだから、それで対応できるはずだ。
秘密保持法推進派の主張では、その刑事罰が軽すぎるということらしいが、それなら、自衛隊法や国家公務員法の罰条を強化すればよいではないかと、私のような素直な人間は考えるのだが…。

この法案のきっかけは、尖閣における海上保安庁巡視艇と中国船の攻防がネット上に流れたことらしいのだが、言い換えれば、あんな重要な事件がネットなどに流せなくするための法案なのか。
こんなものが、「特定秘密」になるようだと、何でも「特定秘密」になりそうなのが怖い。

安倍内閣がこの法案の成立を急ぐ背景には、実際は、アメリカの強い圧力もあるようだ。

アメリカが誇る最新鋭戦闘機は、F22というものなのだが、日本がこの戦闘機を購入しようとして断られている。
その理由は、「日本は秘密を守れない。」ということだった。

アメリカが「秘密」にこだわるのは、韓国におけるモノマネ武器の量産である。
韓国は、アメリカ製の最新武器を解体して、模造品を大量生産している。
例えば、韓国製のK1A1戦車は、間違いなくアメリカ軍のエイブラムス戦車の模造品だし、対艦ミサイルや電子戦システムなどに至るまで韓国は、米国技術をネコババしているのである。

勿論、アメリカも韓国の模造には十分な注意を払って、最新鋭の武器などは韓国に売らないのだが、日本に売却した武器や装備の内容が韓国側に筒抜けで、韓国製の模造が後を絶たないと、アメリカは信じて疑わない。

このため、最近では日本に対しても最新鋭の武器は売らなくなったのである。
世界最大の武器商人であるアメリカにとって、目の前の武器売上高よりも、模造品の氾濫による売り上げ低下や価格破壊が怖いのである。

一方で、中国や北朝鮮、最近では韓国までもが日本の仮想敵国と認識している日本政府は、性能において、これらの国よりも高性能の武器や装備を手に入れたい。
そのためには、アメリカに信頼してもらうための日本における秘密保持システムを確立する必要があるのである。


さて、この法律は、国の安全保障という大義名分のもと、多岐多様な情報を「特定秘密」に指定して、それを取り扱う人を調査・管理し、それを外部に知らせたり、外部から知ろうとしたりする人などを処罰する法律である。
そして、何よりも心配なのが、「特定秘密」となった瞬間に、その事実自体が世の中から消えてしまうことである。

つまり、権力者が「秘密」というシールを張った段階から、その事実自体が世の中に知らされずに、消えるのである。
その事実の存在が分からなければ、あらゆる議論や検討は出来ない。

福島の原発事故は極めて不幸な出来事なのだが、その事故をきっかけに原発の必要性についての議論も出来るのである。
原発事故自体が「なかった」ことにしてしまえば、そんな議論も起こらないかもしれないのである。

この法律は、今後何十年もの間、「国民から見えない日本」をつくるような気がするのは私だけだろうか。


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DATE: 2013/11/21(木)   CATEGORY: 未分類
それはないやろ中国
ブログを長期間サボっている間にも、あちらこちらでいろんなことが起こっている。
全国的に連鎖が続くホテルや有名レストランでの食品偽装問題は、私たちにバナメイエビというエビの名前を教えてもらえたし「偽装」と「誤表示」という2つの漢字の読み方がどちらも「サギ」であことも教えられたのだ。

銀行が暴力団に金を貸したと大騒ぎした話では、問題の波及を恐れた保険会社が、暴力団の自動車保険を勝手に解除できるルールを作って、暴力団員が交通事故の被害者に金を払えないようにする陰謀が進行している。

国会に目を向ければ、国民にとって極めて重要な秘密保持法の審議を行なっている衆議院国家安全保障特別委員会は、担当閣僚1名以外の与党議員が誰も出席しないといった、委員会会場がガラガラの状態の中で、この大事な法案が審議されている。
まったく、当面選挙がないと分かると古い自民党の体質が出てくるのである。
ちなみに、この日、国家安全保障特別委員会を欠席した議員のうち、6名は農協主催の減反補助金削減反対集会に出席していたそうである。

これらの腹の立つ問題は追々書いていきたいが、今日はフィリピンを襲った巨大台風の話である。

最大風速が秒速100メートルを超えるという猛烈な台風がフィリピンを襲い、甚大な被害が出ていることが連日ニュースで大きく取り上げられている。
台風がもたらす強風も凄まじいが、その強風が引き起こす高波の映像をみると、まるで大きな津波が連続して、数時間も街と人を襲い続けるといった恐怖そのものの映像であった。

ようやく世界中の国々から、水、食料、毛布といった生活物資や捜索援助隊、医療部隊が到着しつつあるが、すべての罹災地に十分な支援の手が届いてはいないのが現状だ。

その中で、びっくりしたのが中国の態度である。

アメリカが19億8000万円、日本が10億円(別に人的支援、民間資金支援も)といった支援を行なう中、GDP世界第2位をいつも自慢している中国が発表した支援金額は、僅か995万円なのである。
そして、その僅かな金額についても、中国国内のネットユーザーのアンケートではアンケートに答えた12万人のうち、84%の10万人を超える中国人が「支援は必要ない。」と答えたというから驚きである。

この国は、やはり野蛮国なのだ。

中国とフィリピンの間において、スカボロー礁の帰属をめぐる領土紛争があることが、このケチな支援額や国民のアンケートに反映されているのだそうだが、地獄のような苦境に陥っているフィリピンの人たちを目の当たりにしながら、それを援けようとする気持ちが湧かないようなヤツらは、一度、ドタマをカチ割って、失礼、お頭を切開して、脳ミソがどんな構造になっているのか見てみたいものだ。

元々、この国の人間は、北京市内の給水能力が劣ると感じた時に、北京市内の貧民街の人たちを郊外に強制的に放逐するといったことをした輩なのだ。
中国の国内的にも、内陸部や西部地区などの貧しい同胞を助けるといった考えは全くないようで、国家予算にも社会福祉に関する歳出科目はないようである。
中国の金満階層は、個人拝金主義というか、自己または自己の家族までが豊かであればそれでいいと考える人たちなのである。
結果、ヨーロッパやアメリカでブランド品を買い占めているのが中国人なら、1ヶ月の世帯収入の金額が6万円以下の人間が4億人(国連世界計画調査)いるのも中国なのである。

中国の国家予算は、何故か中国国内法により「国家機密」として取り扱われるので、正確ではないが、凡そ、国と地方を合わせた1年間の歳出額が、172兆円といわれている(アメリカ310兆円、日本218兆円)。
これだけの財政規模は世界第3位なのに支援額は995万円なのである。

つまり、中国という国は自分にとって「得か損か」で物事を判断するのだろう。
だから、フィリピンの苦境には、995万円しか出さない中国が、自国の製品の販売やゼネコンが工事を受注できるアフリカへの支援金の累計は3兆円を超えている。
しかも、この3兆円は、日本が無償円借款やODAにより中国にプレゼントした3兆3千億円をもらいながらの資金支援なのだ。

また、国連への拠出金(分担金)は、国民総所得(GNI)の世界合計に対する各国の比率で計算されるが、計算上は中国はアメリカの年間6億3千万円や、日本の2億8千万円に次ぐ拠出額となるはずなのだが、中国政府は、「わが国は開発途上国である。」として、2010年までは6千万円しか支払わず、さすがに今は1億3千万円まで金額を上げたが、常任理事国として世界を振り回す権限を有する国としては、少なすぎるのではないかと思う。

世界中からの批判を受けて、中国政府は995万円の支援のほかに1億6千万円の物資を送ると慌てて発表したが、その一方で、日本の自衛隊が被害者の救援に向かう予定があることに対して、「軍事上、かつてアジアに大きな苦痛を与えた国が、フィリピンに戦後最大の部隊を派遣する。アジア各国は不安を感じ、神経を尖らせている」
というコメントを出している。
いったいどの国が、神経を尖らせているのか教えて欲しいものだ。
自衛隊の海外派遣は悪用されては憲法違反だが、近くの国で困っている多くの人たちがいるときに、その手助けをすることを妨げてはいけないだろう。

阪神淡路大震災、東日本大震災…。
フィリピンの人たちは、決して裕福ではない中、精一杯の支援をしてくれた。
各国間で色々な紛争や問題があるのは承知している。
しかし、人道という道を外してはいけないのである。


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DATE: 2013/10/24(木)   CATEGORY: 未分類
台風列島
非常に強い台風27号が日本列島に近づいている。
これから、西日本の太平洋側を中心に激しい雨が降り、次第に関東、東北でも雨が強まるらしいから、最大限の注意が必要だ。

特に最近は、過去何十年も土砂崩れが発生していない場所でも土砂崩れが起こるなど、過去の経験が役に立たないといった状況が顕著だ。

「異常気象」と簡単に片付けられる問題ではないが、1時間に80ミリと言う気象庁の雨の強さで最高レベルの「猛烈な雨」が降る回数は、1970年代に比べて、2000年代には2倍になっているそうである。
1時間に80ミリの雨と言っても、ピンとこないが、畳2枚にドラム缶1.2本の水をぶっかけたくらいの雨の量なのだ。
ドラム缶1本には、200リットルの水が入るから、240リットルである。
500ミリの缶ビールなら480本なのである。

そして、全国には、土砂崩れの危険のある箇所が、国土交通省の調査では52万箇所あり、小さなものも含め、実際に毎年約1000件の土砂崩れが発生しているのだ。

日本へ接近する台風は、過去30年の統計では、8月、9月が中心で、10月にこれだけ台風が来るのは珍しい。
今年は台風が28個も発生しているが、過去の記録を見ると、1967年には39個の台風が発生しているし、2000年などは、12月30日の午前9時にその年最後の台風が発生したという記録がある。

台風などによる豪雨は、想定外の事態を招く。
例えば、1時間に20ミリ以上の雨が降ると、雨の圧力で車のワイパーは動かない。
そして、ハイドロプレーニング現象で、ハンドル操作が出来なくなる可能性があるのだ。
また、浸水が40センチを超えると、外開きのドアは開かなくなるし、成人でも歩行が困難になる。

道路では、マンホールや側溝のフタが外れていたり、道路と側溝の区別がつかないから、流されてしまうことがある。
家の中でも、風呂場の排水溝やトイレの便器の水が逆流することもあるのだ。

そして、実際に暴風雨圏内に入ると、避難することにも危険が付きまとう。

台風が近づく前に準備をしておこう。
そして、自分自身で情報を整理して、決断しよう。
もうこれ以上、台風の被害はいらない。


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DATE: 2013/10/22(火)   CATEGORY: 未分類
有給休暇お買い上げ?
週刊ポストの11月1日号に賃上げの手段として、有給休暇の買取を実施してはどうかとの記事がある。
これが、NEWSポストセブン(小学館が発行する「週刊ポスト」「女性セブン」「SAPIO」「マネー ポスト」4誌を統合したニュースサイト)で紹介されて話題になっているのである。

記事の趣旨は、安倍政権が労働者の賃金を引き上げることが重要と言い続けているのに反し、世の中の賃金は一向に上昇しないことへの提言らしい。
有給休暇など、どうせ消化出来ないのだし、有給休暇をまったく取っていないサラリーマンが全体の23%もいるのだったら、労働者からの要請があったときに、企業が正当な対価で有給休暇を買い取るように法律をつくれば、懐に入る金が増えて、景気回復につながるというものだ。

恐ろしい世の中である。

有給休暇の買取が厚生労働省の通達により禁止されているのは、働く者の権利を侵害し、健康を害する危険性があるからだ。
有給休暇が消化できていなという実態だけを見て、その背景にある過酷な労働実態を見ていない論理だ。
サービス残業やパワハラによる持ち帰り残業など、労働者の心身を蝕む一方で、有給休暇の取得を口に出来ない職場こそが問題なのだ。
有給休暇を買い取る法律を作るのなら、有給休暇をとらせないくらい労働者をこき使う企業に罰則を与える法律を作るべきだろう。

さらに、有給休暇のある職場はましだ。
非正規雇用労働者にも形式上は有給休暇があるが、その雇用形態の不安定感から、取得するのにも相当な勇気がいるのが実態だ。

このニュースを見て、感じたのは運動の方向性が違うということだ。
有給休暇を世界中で一番使っていないのは日本なのである。

日本人が1年間に取得できる有給休暇の平均日数は16日だ。
これは、フランスの37日、イタリア33日、オーストラリアとオランダ28日、イギリス26日などと比べると、あまりにも少ない。
しかも、この少ない有給休暇さえも年間8日しか消化していないのである。
ちなみに、フランス人の有給休暇の消化は、35日、スペインやイタリアでは27日、あの勤勉といわれるドイツ人も25日の有給休暇を消化しているのである。

こんな状態では、口が裂けても「日本は先進国」などとは言ってはいけないのである。
企業や政治家は国際的に恥ずかしいという感情を持つべきであろう。

有給休暇まで売って、会社に尽くしても、健康を害すれば簡単に捨てられることに気付くべきだろう。


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