8ちゃんのニュースのツボ
訪問すると気分がスッキリするブログです。 いろんな出来事を正義の味方8ちゃんが独自の目線でバッサリ斬ります。
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DATE: 2013/08/30(金)   CATEGORY: 未分類
ころちろちゃんのこと
このブログをはじめて、何ヶ月か過ぎたころ、ころちろちゃんが、このブログに遊びに来てくれた。
ほかの沢山の仲間と同じように、(元)失業女子のやけくそ日記という人気ブログで繋がった縁だった。

昔飼っていた2匹のハムスターの名前である「ころ」と「ちろ」がHNの所以だったと思う。
ころちろちゃんの旦那様は愛知県のご出身で、大の中日ファンなのに、ころちろちゃんは、私以上に熱心な阪神タイガースファンで、野球にも詳しいことに驚かされた。

それから、いろんなコメントを頂いたが、そのどれもが、優しさと知性に包まれたすばらしいコメントだった。

いくらかの時間が過ぎて、ころちろちゃんが、難病と闘っていることを知った。
入退院を繰り返して、それでも、病院からも元気なコメントをもらった。

そして…
2012年の秋からころちろちゃんからのコメントが途絶えている。
コメントがほしいのではない。
コメントなど届かなくてもいい。
ころちろちゃんが元気なのかどうなのかだけが心配なのだ。


おーい。
ころちろちゃん


仲間がみんな応援してるから大丈夫やで。
息子さんと、ちっちょのつけ麺、食いに行くんやろ。
おれんじちゃんも新しい歌いっぱい作って待ってるで。

絶対負けるなよ。

ハムスター




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DATE: 2013/08/27(火)   CATEGORY: 未分類
消費税
来年4月に消費税を5%から8%に上げるかどうかで、政府内が揉めている。
消費税法案自体は、平成26年4月からの引き上げを明記しているのだが、同じ法案にその条件として「名目3%程度、実質2%程度の経済成長率」を目指すとしているからだ。
「目指す」と言う表現もあいまいなのだが、要は消費税の引き上げで景気が落ち込むのであれば、凍結もあり得るということだ。

ここで、ポイントになるのが経済成長率なのである。

経済成長率と言うのは、GDP(国内総生産)の伸びである。
経済学者が偉そうに専門用語を使うが、それはアイツらが何でも難解に見せかけて、自分達が失業しないようにしているだけで、何も難しいものではない。

GDP(国内総生産)と言うのは、要は、国内で国民や企業や政府なんかが、モノやサービスを購入して払った金の合計だ。
まあ、50円の原材料を100円で売れば、GDP(国内総生産)は50円(原材料を売った人の生産)+(100円-50円)=100円になる計算をするのだが、最後に売った100円のみで計算しても結果は同じなので、こっちを覚えた方が簡単だ。
輸出から輸入を引いた純輸入やその逆の純輸出、資本勘定などもあるのだが、日本の場合は、GDP(国内総生産)の60%以上が個人消費(政府消費も加えると約74%)だから、ほかの事は気にする必要はない。

それでは、実質成長率と名目成長率は何が違うのか。

例えば、1個1000円のバレーボール用の膝あて(おされなブラック)しか作ってない「あいランド」という国が、これを1年間に10個売った年があれば、「あいランド」という国のGDP(国内総生産)は10000円だ。
次の年に同じ1000円のものが12個売れたら、GDPは12000円になって前の年からの増加率は20%であり、この場合は名目経済成長率も実質経済成長率も20%だ。

ところが、1000円の膝あてが値上がりして1200円になったケースで、値上がりが響いて10個しか売れなかった場合は、名目GDP(国内総生産)は12000円なので名目経済成長率は20%と変わらない。

ところが、実質GDP(国内総生産)では、単価は前年(正確には基準年)と同条件の1000円で計算するというルールがあるのだ。
そうすると、実質GDPは10000円(1000円×10個)になって、実質経済成長率は0%なのである。
要は、物価上昇率がポイントなのだ。

政府が消費税引き上げの基準としている「名目経済成長率3%程度、実質経済成長率2%程度」というのは、国内での総消費が3%伸びて、その間、物価が1%上昇するみたいなイメージと考えれば良い。

ところが、2013年の経済成長率が確定するのはもっと先なので、予算編成などを考えると政府としては、少なくとも10月初旬までに消費税を引き上げるかどうかを決めたいと思っている。

そして、その指標としたいのが2013年の4月から6月までの成長率で、これを1年間に換算した数値を気にしているのだ。
ちなみに、2013年の4月から6月までの3ヶ月間の成長率は、名目で0.7%、実質で0.6%の成長であった。
これを1年間に直すと、単純に4倍すれば、名目2.8%、実質2.4%なのだが、これを複利年計算(銀行の預金のように利息にも利息がつく計算)で出すから、年換算の名目経済成長率は、2.9%、実質経済成長率は2.6ということになる。

まあ、この経済成長率の計算も、エエ加減で、1月から12月までの暦年で計算するのか、4月から3月までの会計年度で計算するのかで、大きく違うのだ。
会計年度は、日本やイギリスでは4月から翌年の3月だが、フランスやドイツは、1月から12月だし、北欧やオーストラリアは7月から6月、アメリカでは10月から9月だ。

何故ここにこだわるかと言うと、GDPの数値はこの期間の取り方によって大きく異なるのだ。
例えば、日本の場合、2013年の実質経済成長率の予測は、2013年4月から2014年3月までだと、2.6%だが、1月から12月だと1.8%程度に大きく下がる。
政府(財務省)としては、都合のよい方の数値を使いたいのである。

ちなみに、IMF(国債通貨基金)では、1月から12月の期間の成長率を経済成長率と定義付けている。

さて、くどくどと書いてきたが、消費税議論をめぐっては、国際公約である財政赤字の解消や日本の信用失墜による国債価格の低下、金利上昇を避けるといった推進派と、消費税の導入により、国内景気の冷え込みを懸念する慎重論に分かれているのが実態だ。

しかし何か忘れていないか。
それは、GDPの60%を占める個人消費だ。

確かに、国の借金残高(国債、借入金、政府短期証券)は6月末で初めて1000兆円を超えて、GDPの2倍近いが苦になっており、世界最悪の水準だ。
この財政再建が必要なのは当然である。
しかし、庶民には、アベノミクスで、景気がよくなったなどという実感は全くなく、非正規雇用者の生活は相変わらず地を這っている。
しかも、2013年には非正規比率が男20.9%、女55.4%と男女とも過去最高を記録しているし、男子も24歳以下の数字は47.2%が非正規雇用だ。

失業率も、6月の失業率が3.9%と政府はその国際比較での低さを自慢するが、その失業率の定義自体、各国でバラバラなのである。

そかも、日本の調査は各月の採集の1週間のみが調査期間で、その間に1日でもバイトをすると、過去1ヶ月間、無職であっても失業者にはならないのだ。

また、6月の厚生労働省の計算は、失業者254万人を就業者数6,302万人で割ったうえ、季節調整(例えば夏には仕事があるが冬には少ない農業などの従事者数を調整すること)して、計算した3.9%なのだ。
つまり、ここには健康上の都合で働けない人62万人や家事や育児で就職活動がしたくても出来ない人123万人は含まれない。
これらの人を入れると失業率は、約7%に大幅UPするし、高齢などで働く意思があってもハローワークに出向いていない人間が163万人いるから、この数字を参入したら、日本の失業率は、9.6%になって、アメリカの6月の失業率7.6%など、軽く抜き去るのである。

勿論、日本の労働界をこんな状態にしたのは、小泉純一郎や竹中平蔵がやってきた規制緩和と称する人材派遣(女衒)業の推進や、その小泉や竹中を熱狂的に支持した当時の国民なのだが…。

とにかく、年収200万円以下で生活している国民が国税庁の調査でも1045万人、所得の捕捉が出来ない人を入れると2000万人ともいわれる原状では、日本には、消費税の引き上げに耐えられる人間はそんなにいないのだ。

中小零細企業にとっても、消費税は法人の利益とは関係無しに物を売れば確実に課税される。
収入が2億円で支出が2億2千万なら、法人税は2千万円の赤字で非課税だが、消費税は仮に税率が8%なら、1600万円を確実に取られるのである。

こんな批判もあってか、政府は、60人の有識者・専門家から消費税の引き上げに関する意見を聞くという演出(集中点検会合)を実施中である。
「幅広く国民各層の有識者、専門家を招いて集中的に意見をうかがう。結果を踏まえ、首相の判断の参考にしたい。」ということらしいのだが、ここでは討論はなく、「識者」と称する人たちが一方的に意見を陳述するだけらしい。


政府は消費税率の1%引き上げにつき、2兆7000億円の増収があると計算している。
ただし、1997年4月の消費税率のUP(3%から5%)の結果は、税収の落ち込みという皮肉なものであった。

庶民には消費税の増税8兆1千億円と、年金保険料の引き上げ8千億円を合わせた約9兆円の負担増加に耐えるだけの賃金上昇など、ないように思うのだが…。

消費税の増税は、財政の健全化を図り、税と社会社会保障の一体改革だったはずだ。
しかしながら、社会保障分野での国民会議は民主党の離脱で宙に浮いているし、財政再建の方も、大型公共事業の復活で、今年の予算における国債発行額は43兆円、それとは別に財政投融資特別国債11兆円や資金証券(国の社債)4兆6千億円、政府保証5兆円が国の借金や連帯保証債務として新規で増え、国の借金残高が始めて1000兆円に達するなど、財政再建の兆しも見えないのである。

国民は、過去に何度もあったように、「痛み」だけを押し付けられることになるのだろうか。


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DATE: 2013/08/23(金)   CATEGORY: 未分類
野球の話題

夏の甲子園は、初出場の前橋育英(群馬県)が延岡学園(宮崎県)を4対3で下して、初出場初優勝という快挙で幕を閉じた。

今回の大会は、大阪桐蔭や横浜といった常連校が次々と姿を消し、ベスト4に東北勢が2校も残るなど、フレッシュな顔ぶれとなったが、優勝した前橋育英高校を始め、全国の予選に参加した3,957校のすべての選手に敬意を表したい。
特に今年は1点差の好ゲームが多く、9回2死からの逆転もあって、ワクワクさせられた大会であった。

冷房の効いた部屋にいても「暑い!」を繰り返している軟弱な私にとって、今年は例年に増して特に暑い甲子園の炎天下での熱戦は、超人的というか、見ているだけで、ミネラル麦茶が飲みたくなるのだ。

まあ、最後になって、花巻東高校の、千葉選手のしぶといファウル打ちを審判団が、実質的に禁止したのは汚点だった。
千葉選手の打法がルール違反なのかどうかと言う問題ではない。
彼は地方予選を含めて準決勝まで、そんなことは審判から注意されたことなどなかったのである。

もし、問題があるのなら、地方予選の早い段階から言わんかい!

今まで彼が出場した試合の記録は「記録なし」になるわけではなかろう。
準決勝になって突然そんなことを言い出す審判団に何かいいわけがあるのなら、記者会見でも開いて説明すべきだろう。

大型選手がひしめき合う中で、156センチの千葉君は、小さな体でいかにチームに貢献するかを考え抜いた末にたどり着いた打法である。
誰にでも出来ることではない高い技術が要求される打法である。
もしそれがルール違反なら、いままで何も注意しなかった準々決勝までの審判員は、職務懈怠により、全員丸坊主で、大会終了後は四国お遍路巡礼だ。


一方、海の向こうでは、ヤンキースのイチロー選手が4000本安打を達成した。
な、な、なんと、4000本である。
公式戦全試合で毎日1本づつヒットを打ち続けても29年もかかるのだし、彼は実質20年で達成しているのだから、これはもう、ものすごい数字なのだ。

私はあえて、「日米通算4000本」とは書かない。
4000本」でよいのだ。

アメリカでは、CBCスポーツなどが、「日本での記録が含まれるので、評価しない。もし通算4257安打(世界最高案打数)を打っても、大リーグ記録に並べるべきではない。」とか何とかぬかしておるようである。
大リーグ記録である4,256本のヒットを打っているピートローズも、「大リーグだけで放った私と日米通算とは価値が全然違う。」などとほざいている。

アホか。

大リーグの方がレベルが高いとでもいうのか。
ふんっ!
お前らは、日本のダルビッシュや黒田、岩隈の投げる球にクルクルクルクルクルと三振しているではないか。
第一、大リーグから、日本のプロ野球にやってくる「助っ人」と呼ばれる選手は、一部を除いてロクなヤツはおらんではないか。
まともに働いているのはヤクルトのバレンティンくらいで、彼が働ける理由は、大リーグで実質3年、通算170試合にしか出場していないから、へんな癖がつかなかったからなのだ。

わが阪神タイガースを見てみろ。
今年も4月ごろまでは、コンラッドという選手がいたが、彼の今の勤務地は鳴尾浜の2軍だし、打率なんか、自分の身長よりも低いのだ。
押さえの切り札との触れ込みでやってきたボイヤーと言う名のピッチャーは、「火消し」どころか、火にガソリンを撒き散らすくらい点を取られて、これも2軍暮らしだ。
いっそのこと、名前もボイヤーからボイラーに変えたらエエのだ。

ピートローズがなんじゃい!
そんな野球賭博で大リーグを永久追放されたおっさんの僻みは、見苦しいわ!

高校野球が終わり、プロ野球も終盤戦に近づいてきた。
なんや、かんやと言いながらも、野球に関しては熱くなってしまう。
やっぱり私は野球が好きなのである。



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DATE: 2013/08/20(火)   CATEGORY: 未分類
山本美香さん
「戦場の子どもたちは、自分たちが大人になったとき、もう二度と戦争がおきないようにと願いながらくらしています。」
「そして、無知であることが、戦争への引き金になると知った彼らは、医者をめざし、法律家をめざし、電気、土木、農業などのエンジニア(技術者)をめざして学びつづけています。国の未来をつくるのは白分たちの世代だとわかっているからです。」

「平和な世界は、たゆまぬ努力をつづけなければ、あっという間に失われてしまいます。」

「これから先、平和な国づくりを実行していくのは、いま十代のみんなです。」
「世界は戦争ばかり、と悲観している時間はありません。」
「この瞬間にもまたひとつ、またふたつ……大切な命がうばわれているかもしれない…。」

「さあ、みんなの出番です。」

シリア内戦の取材中に殺されたジャーナリストの山本美香さんの言葉である。

山本さんがシリア北部のアレッポで殺されたのは昨年の8月20日であった。
アサド大統領の退任を求める反政府組織とこれに対抗する治安維持部隊、軍を交えたドロ沼の内戦の中、両派の対立が激化する中で、国連の停戦監視団さえもがたった4ヶ月で撤収したシリアにおいて、戦争の犠牲になっている子供や女性といった弱者の取材を続けていた山本さんは、死の直前まで、無差別に銃を乱射するシリア内戦の写真を、映像をそして記事を世界に発信し続けていた。

あれから1年。

シリア情勢は混沌の色を増し、内戦による犠牲者は、国連が確認できているだけで10万人を超えた。
コソボ紛争と呼ばれるユーゴスラビアの内戦での犠牲者が1万2千人、カダフィ大佐のリビア内戦での犠牲者数が5万人であることを考えると、この数字の恐ろしさが分かるだろう。

大資本の新聞社やテレビ局は、このシリアを含む紛争地の映像や写真がほしい。
しかし、そんな大会社の社員は決して危険な地域には取材に行かない。
死亡事故が発生すれば、会社が責任を負わされるからだ。
現地から生々しい写真や映像を送ってくるのは、いつもフリーランスの記者やカメラマンだ。

山本さんもシリアへ行く前はアフガニスタンを取材していた。
世界中の紛争のニュースは彼女のような命がけの取材から提供されているのだ。

私は、彼女の取材に触れるたびに、これは戦争の取材ではなく、「戦地の子供たちの取材」だと今も思っている。
それほど、彼女が命がけで撮影してきた写真や映像には戦禍に飲み込まれた子供たちが多く映し出されている。

傷ついて砂塗れになって表情をなくしている男の子。
親から離れて銃弾の下に立ちすくむ女の子。
そんな悲惨な状況下で一瞬見せる笑顔。

そんな山本さんの心の中には、いつもこんな言葉があった。
「現地の人たちが全力で怒りや悲しみをぶつけてくるのですから、同じ人間として心を大きく揺さぶられます。悔しかったり、悲しかったり、怒りの感情が生まれ、心の中にどんどん積もっていきます。……現場で感じる恐怖心を忘れないようにしたい。」

そして、彼女はいつもこう言っていた。
「外国人ジャーナリストが(戦地に)いることで、最悪の事態を防ぐことができる。」

ワシントンの北西地区、ペンシルベニア通りと6番ストリートの交わる場所にニュージアムという建物がある。
ニュージアムとは聞きなれない言葉だが、MUSEUM OF NEWS AND JOURNALISMという意味である。
ここには、戦争取材で命を落としたジャーナリスト2,246名の名前が刻まれている。
もちろん、山本さんもそこから、世界の平和を願うかのように微笑みかけている。

そんな山本さんが、生まれた日本はどうか。
今、日本と中国、日本と韓国の関係は戦後最悪の状況である。
そして、両国民の相互不信に便乗した国粋主義が、戦争を知らない世代に対し、危機感を増長させた「現在の攘夷論」とも言うべき戦争不可避論を浸透させつつあるのではないか。

山本さんは言う。
「戦争は突然起きるわけではないと、私はいつも言っています。必ず小さな芽があります。その芽を摘んでしまえばいいわけです。そうすれば戦争は起こらないわけですから。その芽を摘めるかどうかがすごく重要だと思います。」

山本さんの命日となった8月20日。
彼女が1歳の1968年8月20日は、民主化へと動き出そうとしたチェコスロバキアのプラハに、20万人のソ連軍兵士と5000を超える戦車が介入して、ソ連がチェコを制圧する事態となった日である。
しかし、チェコの国民は、粘り強く民主化を求め続け、それから25年をかけてプラハの春に花を咲かせるのである。

山本美香さんはもう帰らない。
でも、私たちには彼女が残した写真がある。
記事がある。
映像がある。

そして…。

彼女が伝えたかった真実がある。



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DATE: 2013/08/09(金)   CATEGORY: 未分類
ナガサキ
「古く言い伝えられた世の終わりの姿というべきか、将又、地獄の形相とでも言おうか、火を逃れて山に這い登る人々の群れのむごたらしさよ。傷つける者また瀕死の友を引きずり、子は死せる親を背負い、親は冷たき子の屍を抱きしめ、必死に山を這い登る。

 皮膚は裂け、鮮血にまみれ、誰も真っ裸だ、追い迫る焔をかえり見、かえり見、何処か助かる空き地はないか、誰か救いの手を貸す知人はいぬか、口々に叫びつつ、呻きつ、息も絶え絶えに這い登る。途中ついにこときれて動かなくなる者が続出する。

 日が暮れた、冷たい新月が稲佐山の上に光った。谷間から『海行かば』の合唱が起こり、草の中から『賛美歌』の合唱が続き、命絶えようとする人々の心を潔めた。」

※永井博士(隆:長崎医科大学教授)「原子爆弾救護報告」より。


1945年8月9日、長崎市上空に飛来した3機の米軍爆撃機(B-29)のうちの一機から投下されたプルトニウム型爆弾は、一瞬にして、子供を含む非戦闘員73,884名の命を奪い、その後5年以内に14万人の命を奪ったのだ。
この当時の長崎市の人口は24万人であるから、約6割の市民を殺したのである。
勿論、この何倍もの人数の人が、白血病などにより後年その尊い命が奪われることになる。

今日8月9日はナガサキに原爆が投下された日である。
広島での原爆投下がメディアに大きく取り上げられるのに比べて、長崎への原爆投下についてその扱いが小さいと感じるのは私だけだろうか。
広島への原爆投下が先だったからだろうか。
広島の死者数が多かったからだろうか。

長崎に投下された原子爆弾は、広島に投下された爆弾の1.5倍の威力を有するものであった。
死者の数など、少しの状況の変化で大きく変わるものだし、こんな非人間的な殺人兵器での被害は、たとえ死者が一人であっても、繰り返しメディアは追い続けるべきなのである。

この長崎に投下されたプルトニウム型の原爆は、元々は、北九州市の小倉にある小倉陸軍造兵廠という軍事工場に投下する予定だった。
当日、小倉上空に霧が発生したため、急遽、長崎に投下されたのである。

人の運命とは、羽毛が風に左右されるがごとく、かくも揺れ流れるのである。
そして、小倉の市民は九死に一生を得、長崎市民は地獄の苦しみに遭遇するのである。

広島も、長崎も被爆者の高齢化が進み、現時点での被爆者の平均年齢は78.8歳である。そして、当時の様子を語り継ぐ人間も少なくなってきた。
被爆者支援法はあるものの、被爆者の認定を受けられずに、苦しみながら死んでいった者の数は計り知れない。

世界で唯一の核兵器による犠牲国である日本。
その体験を世界に発信して、世界中の核兵器根絶の先頭に立つべき日本。
その日本が今、危険な方向に向かってはいないか。

日本は、今年4月、ジュネーブでの核不拡散条約会議において、核兵器の非人道性を訴える共同声明に賛同しなかった。
世界中の70カ国が共同提案した、このアピールは、「核兵器が二度といかなる状況でも使われないことが人類生存の利益になる」という基調で綴られている。

日本がこの共同声明に署名を拒否した理由は、外務省関係者の話では、この文章の中の「いかなる状況でも」という部分の削除を求めて、これが受け入れられなかったからだ。
「いかなる状況でも」となれば、アメリカの核の傘下にある日本として、アメリカ軍の核使用を制限する表現は使えないということらしい。

アホか。

それなら、同じアメリカの核の傘下にいるデンマークやアイスランドなど北大西洋機構のメンバーは何故署名したのか。
日本政府は、アメリカによる核兵器の使用を期待しているのか。

唯一の被爆国としての日本にこの共同声明の中心になってほしいと願っていた各国は日本代表団に対する抗議デモを行なっている。
その国の数は20カ国で、デモの参加者が口々に叫ぶシュプレヒコールは、「ノーモアヒロシマ」、「ノーモアナガサキ」、「ノーモア・ヒバクシャ」であった。


今日現在、世界中にある核弾頭の数は約1万7000発。
これは、保有数が不明な中国やインド、イスラエルの数を値抜いた数字である。
そして、広島、長崎から68年が経過した現在、日本は福島で3回目の被曝をした。
そして、その復興が遅々として進まない中、安部政権は中東やアフリカに対し、原子力発電を売るのに必死なのである。

今日現在、福島第1原発にある核燃料に含まれるウラン235の量は約74トン。
これは、広島型原爆(60キログラム)の約1200倍の量である。
しかも、この核燃料に抽出液を溶かせば、プルトニウムも抽出できる。


広島が、そして長崎が、世界で唯一の被爆国となった8月。
今年の8月は、68年前の8月に似たにおいがする。



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DATE: 2013/08/01(木)   CATEGORY: 未分類
ディオバン

ノバルティスファーマというスイスに本社のある世界第2位の薬屋が売っているディオバン(商品名)という名の薬である。
このディオバンに入っているバルサルタンという薬効成分が、血圧を下げる効能もないのに、臨床データを改ざんすることで「効果がある」という嘘の論文を書かせて、爆発的に売れているというニュースが世間を騒がしている。

問題点を整理するとこんな感じだ。
①ノバルティスファーマ社が複数の大学の学者に、研究費の補助と大学への多額の寄付金を約束して、バルサルタンの臨床研究を依頼。
②臨床研究結果をまとめた学者が、バルサルタンには、脳卒中のリスクを下げるなどの薬効があるとした論文を医療専門誌に掲載。
③当該医療専門誌の内容を宣伝材料として、ノバルティスファーマ社がバルサルタンを主成分とする薬剤であるディオバンの販売を促進した結果、爆発的に売れ、同分野での国内最高シェアを獲得する。
④その後の検証において、この臨床研究においては、バルサルタンには脳卒中のリスクを下げるという科学的根拠がないことが判明。
⑤また、この臨床研究のデータ作成にノバルティスファーマ社の社員が統計解析者として関与していた事実が判明し、データの改ざん疑惑が浮上。
⑥ノバルティスファーマ社が社内検証するも、データの改ざんについては確証が得られなかった旨、記者会見で発表。
※ 関与していたノ社の担当社員(S)、指示していた上司(F)の氏名も判明しているのだが、現時点では「疑惑」の段階なので、氏名は公表しないことにしよう。

とにかく、このディオバンという薬の売り上げがすごい。

日本国内では、年間約1000億円も売れており、これまでに1兆2000億円も売れたのである。
そして、この代金は、国民の財布と国民の健康保険料から出ているのである。
社会福祉予算が切り詰められる中で、効かない薬に1兆2千億円もの巨額の保険料を支払っていたとすれば、こんな腹の立つ話はない。

読者の中にも、この薬を使用している方もいるだろう。

血圧降下剤の怖さは、「怪しいから、使用をやめよう。」とはいかないところである。
使用を中止すると、元々の高血圧症状を抑えることが出来なくなり、脳溢血などが引き起こされる可能性があるのだ。

とにかく、国民が知りたいのは、バルサルタンという成分、ディオバンという薬品が、ノバルティスファーマ社が宣伝する通り、血圧を下げるのに有効なのか否かという1点である。

現在も、多くの人間が、世界中でディオバンを使用している。
そして、そのうちの多数の人間が重度の高血圧症なのである。
仮に、ディオバンに降圧効果がないのに爆発的に売れてしまったとしたら、他の薬を使っていれば防げたかもしれない脳卒中を起こしてしまった人もいただろうし、これから脳卒中になる人も出てくる可能性が高いのである。

この薬品の薬効に疑問符がついた今、すぐに実施すべきは効能の検証である。
ところが、このような薬効の検証に関して、日本にはそれを専門に行なう組織はないのだ。

アメリカには、研究公正局(ORI)という組織があって、研究不正に関して強制調査権を持って、調査を行なっているが、日本にはそんな第三者的な調査機関がないのである。
研究論文が捏造されたのであれば、大学や学会がその信頼性を確保するために調査すべきなのだが、強制捜査権をもたない大学や学会の調査には限界があるし、学者や元社員など関係者がすべて退職している現状においては、さらに調査は困難である。

組織的にデータを改ざんして、患者や医者を騙したのであれば、「他人を欺罔し錯誤に陥れさせ、財物を交付させた」のだから、詐欺罪で立件できそうなのだが、そこまでの証拠はないし、仮に立件しようとしても警察や検察にとって、これら医学研究の分野は高度に専門的で、彼らの頭ではついていけないのである。

日本でもORIのような学術分野の捜査機関を作るべきではないのか。
もちろん、警察や文科省の役人の天下り先のようなものではなく、実務的に研究不正などを捜査する機関である。
そして、このような不正な臨床研究結果の改ざんなどは、明確に「犯罪」として取り扱うべきなのである。

「薬」という生命に直結するテーマだけに、この事件を契機とした真摯な議論が望まれるのである。


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